上海ファイブ
世界がコロナ禍から解放されて対面での国際会議が目白押しだ。COP27(11/6-18)、G20バリ・サミット(11/15-16)、タイAPEC(11/18-19)と立て続けに開催された。ところが米国が参加を拒否されているSCO(上海協力機構)の首脳会議が9月15-16日にウズベキスタンのサマルカンドで開かれたことは、日本をはじめ西側諸国ではあまり報道されていない。
SCOはもともと「上海ファイブ」と呼ばれ、中国と国境を接するロシア、カザフスタン、キルギスタン、タジキスタンの5カ国が上海に集まり、1996年に「国境地域信頼醸成協定」を締結。その後テロリストの排除や分離主義、過激主義の取り締まりを目的に、イスラム原理主義、国際テロ、民族紛争、麻薬や武器の密輸排除への共同対処まで機能拡充したのが始まりだ。
2001年6月にウズベキスタンが加わり、「上海ファイブ」は「上海協力機構(SCO)」に格上げ、その後インド、パキスタンが加わり8カ国になった。現在イランとベラルーシが加盟手続き中で、近く10カ国体制になるようだ。中央アジアにおいて米国抜きでの大きな軍事・経済・文化共同体勢力に育ってきている。
今年のSCOの会議には中国の習近平国家主席、ロシアのプーチン大統領、インドのモディ首相を中心とした加盟10か国に、オブザーバー国(モンゴル)、対話パートナー国(トルコ、UAE、サウジアラビア)を合わせて計14か国の首脳が出席した。求心力の低下を露呈したG20に比べ、SCOの纏まりは13世紀後半フビライ時代のモンゴル連邦の再来を思わせる。
そして米国がイラつくのはSCOの驚くべき経済発展のスピードだろう。国連統計(2021年)によると、SCO加盟国の面積はユーラシア大陸の約6割、人口は世界全体の4割強、域内総生産は世界GDPの24%に上る。2001年の域内貿易は世界貿易のわずか5%だったが現在は20％に迫ろうとしているのだ。2030年までには中国のGDPが米国を抜くであろうことを考えると、SCO中央アジア経済圏の存在感は途方もなく大きくなってきている。
西遊記で7世紀に玄奘三蔵が経典を求めて歩いた火焔山一帯は、今思えば天然ガスが自然発火していたのだと思われる。
日本は90年代に、マレーシアのマハティール首相のラブコール「Look East」政策を振って米国にすり寄った。爾来30年にわたって米国のポチとなってASEANの経済発展から取り残される辛酸を舐めている。
地勢学的にも「上海ファイブ」と「G7」の狭間に立つ日本は、今度は機を見るに敏となり、なりふり構わず変化するべき時だ。
| 22.11.25
